イカナゴのくぎ煮が食べられなくなる？！世界の潮流に反する日本の温暖化対策NHKのBSで2023年4月9日に放送された「脱炭素へのロードマップ ビジネス界1.5℃目標への挑戦」を視聴しました。民間企業234社が加盟する「日本気候リーダーズ・パートナーシップ」に密着取材した番組で印象に残ったのは、気候変動枠組条約締約国会議COP27を現地視察したメンバーのコメントです。「パリ協定の時は『世界でこっち行こう』と合意した。COP23のボンの時は『日本よ、早く来なよ』と言われました。今回COP27エジプトでは『日本よ、そちらに行ってるけど間違ってるよ』と。世界のベクトルと離れていってることに衝撃を受けている。」  例えば、石炭火力をいつまでに廃止すると宣言していないのはＧ７の中で日本だけ。イギリスは2024年中に、ドイツは2030年までに脱却すると宣言しています。4月15、16日に札幌で開催されたG7気候・エネルギー・環境大臣会合でも共同声明に石炭火力の廃止時期を明記することに議長国である日本が反対し、世界の足を引っ張る形となっています。 日本は、アンモニア混焼を対策として打ち出していますが、気候ネットワークの試算によればその効果は限定的です。 ヨーロッパでは2022年、風力と太陽光の発電が大きく伸びて初めて天然ガスを超えたこと、ウクライナ危機によりロシアの天然ガスに依存することは安全保障上のリスクであることを認識し再エネ転換を加速させていること、石炭への回帰はないことを番組でも紹介していました。ましてや原発回帰などなく、ドイツは延長していた原発の運転を4月15日にすべて止め、脱原発を達成しました。 日本は2021年に策定したエネルギー基本計画で、再生可能エネルギーの2030年目標をそれまでの22〜24％から引き上げましたが、その目標値はドイツの現状値にすら及びません。
イカナゴの漁獲量に影響を与えているのは・・関西の春の味覚であるイカナゴのくぎ煮が危機に 直面しています。漁獲量が極端に減少し、親魚を残すため大阪湾で操業できたのは2022年で3日、2023年は4日だけでした。長期的には、イカナゴの漁獲量は海水中の栄養塩の濃度と連動してきたというデータを兵庫県農林水産技術総合センターが示しています（リンク先の図９）が、栄養塩の濃度では、ここ数年の極端な不漁は説明できません。 イカナゴは播磨灘の北東部、明石海峡の西側にある砂地の浅瀬「鹿の瀬」などで、水温の高い夏の間、砂にもぐって夏眠をすることが知られています。この夏眠、水温20℃以上で開始され、13℃以下で終了すること、水温が26℃を超えるとイカナゴの斃死リスクが高まることなどが研究結果として示されています。  大阪湾や播磨灘も地球温暖化の影響を受けて、年々水温が上昇しており、この影響が及んでいる可能性は否定できません。 大阪湾と同じように漁の解禁日・終了日の決定、親魚の保護を行っていた伊勢湾では、2016年以降試験びき調査結果で資源量が少ないため禁漁が続いていましたが、とうとう2020年以降、調査地点すべてで「イカナゴは確認できなかった」とされています愛知県のHP。すでに絶滅してしまったのです。 大阪湾のイカナゴの近未来かもしれません。 |